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年に1〜2度会う友人がいるのだが、彼は超アナログ人間。SNSはおろか、メアドはあってもメールすらほぼ読まない。唯一の連絡方法は携帯電話のみ。ところが、ふだん情報交換にネットを多用している私にとっては、これがじつに煩わしい。電話をかける時間帯も考えなくちゃならんし、かけても不通の場合も。で、彼にSNSとかやらんのかい?…と尋ねると、即座に、そんなのいらんだろ!実際こうやって電話で連絡がつくんだから…との回答。もちろんそれも間違いではない。ネットを活用する者が正しくて、そうじゃない者が間違っているというわけではない。逆もまたしかり。でも、その両者の間に何らかの溝があるのは否めない。とくに私たち世代では、その両者がくっきり二分されている感が強い。こう考えると、確かに文明は私たちに便利さを与えてくれるが、必ずしも幸福を与えてくれるものとは言えない気がする。パソコンやスマホやネットなんてなくて、み〜んなが昔ながらのアナログ人間だったら、もしかしたら、そのほうが個々の繋がりが強かったのかも…などとも思う。てなことを、ネット社会の産物であるブログに記す私って…?

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文科省の試算によると、2031年には国立大学の学費が年間93万円になるらしい。およよ、である。私が国立高専に在籍していたときの学費は、年間9,600円。半期に4,800円ずつ納めていた。国立大学もさして変わらず、おそらく高専の2倍程度の年間2万円ぐらいであったと記憶する。いくら物価が上昇したとはいえ、半世紀で50倍はあり得ない。というか、そもそもこれは大学を減らさなかった場合の話。少子化で就学生が少なくなる一方の現状で、大学は減るどころか、むしろ増加の一途。誰もが大学へ進学する時代となったが、これには異論がある。ただでさえ少子化・老齢化の時代を迎えて就労人口が減っているのに、もっとも多くのことを吸収できる18〜22歳の貴重な労働人口を大学で遊ばせるのは、あまりにもったいない。もちろん、優秀な人材が向学するのは必要なことだし、おおいに結構。だが、そうでない者までもが大学に行く必要などさらさらない。せっせと汗水流して働いて、そして社会のことを学ぶほうがよほどためになる。私学や塾は儲かる商売かもしれないが、生産性のない仕事である。第一次産業の農業従事者のことしの平均年齢は67歳だとか。TPPも締結され、いっそう厳しい時代を迎えようとしている。若者よ、己と日本の将来を真剣に見据えれば、大学に行かず就業するという選択肢もあるはずだ。そして無用な大学は淘汰される。これが正しい方向だと私は思うのだが。

国立大授業料、54万円が93万円に 2031年度試算

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北京は安全基準の22倍のPM2.5で真っ白とか。たいへんだ。でも、まだ、目に見えない放射能汚染よりははるかにマシかもしれない。

中国北部の大気汚染、危険レベルに PM2.5が基準の22倍
福島の子供の甲状腺がん発症率は20~50倍

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このSKEっていうアカデミーの卒業認定基準がよくわからんのだけど。一般的には、これって「卒業」じゃなくて「退学」扱いになるんじゃないのかな。

写真騒動のメンバーがSKE卒業

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そもそも消費税アップのときの約束では、増税分はすべて不足する社会保障するに充てる…としていたハズなのに。でも実際にふたを空けてみたらじゃんじゃん他の予算に回しちゃってさ、挙句の果てに「子どもの貧困対策に寄付金を募る」っていったいどーゆーこと! おまけに多額の血税を無駄遣いしちゃっていることがあからさまなこの状況で、多くの国民は寄付する気持ちさえ萎えちゃうんじゃないかな。議員定数を減らしたり、思い切った行財政改革を断行したり…っていう、政府の努力はこれっぽちもないままに「寄付金を募る」っていう姿勢が私には解せない。さしあたり衆議院議員475人、参議院議員242人、計717人の先生方全員が陣頭に立って1人あたり100万円寄付してくれれば、それだけで7億1千7百万円の資金ができるんだけど。

子どもの貧困対策 寄付金募り教育支援拡充を

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最近の、ぎょぎょぎょ!なニュースが、プロ野球選手の賭博事件。絶対あってはならないことなのに。でも、考えてみれば3選手とも、あの黒い霧事件をまったく知らない世代なんだよね。時代が変われば、世代も変わる。過去の忌まわしい記憶が次第に風化していってしまうのは致し方ないことなのかもしれない。そう言えば、シンゾー君も戦争は知らない世代だしなあ。

野球賭博、巨人の笠原・松本竜投手も関与 NPB発表

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強行採決で可決された安保法案。これに関しては賛否両論さまざまな意見があるので、賛否についての言及は避けておこう。で、この経緯に関して私なりに感じたことがあるので、それをちょっとだけ書こうと思う。これまで触れられることが少なかった日本の安全保障に関し多くの方が意識するようになった。政治に無関心だった若者たちが「声」をあげ始めた。とても良いことだ。逆に、これはどうなんだろう?と疑問に感じたことは、民主主義と法治主義のこと。選挙で多くの国民の支持を得た自民党と公明党が、国民の代議員として国会で賛成票を投じて可決したのだから、つまりこれは国民の声。多数決を大前提とする民主主義として誠に理がかなった当然の結果である。だが、かたや法治主義として見たときは疑問が残る。憲法が政府によって解釈がコロコロと変えられる…という、法治国家にあってはならない既成事実が作られてしまった。三権分立は中学校の社会科で習ったはずなのに、国会議員の先生方は歳をとり過ぎておそらく忘れてしまわれたのだろう。きわめて残念である。残念なことはもうひとつ。上程した側の政府の答弁もその都度コロコロ変わってホントの狙いがまったく見えなかったのと同時に、民主党、社民党、共産党らも違憲を盾に反対論を繰り広げるばかりで、安全保障に対する彼らの考え方がほとんど見えてこなかった。また、これだけ重要かつ複雑な課題だから、政党としての意見だけではなく、議員個々の考え方も聞きたかった。自民党議員のなかにも反対の方、民主党議員のなかにも賛成の方が、きっといたはずである。とくに平和政党を信条とする公明党のなかには、本音は反対の意向の議員が少なからずいたに違いない。いずれにせよ、自衛隊や自衛隊以外の海外支援組織のリスクの問題、戦死や負傷に対する補償の問題、戦争当事国としてのテロ警戒の問題、立法府としての正当性の問題…などなど、大小さまざまな課題が今後山積み。国会も、我々国民も、これからが正念場である。軽井沢の別荘でのんびりとゴルフに興じている暇などない。

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PROFILE
HN:
久村孝治
年齢:
68
性別:
男性
誕生日:
1956/03/02
職業:
広告制作会社 代表取締役
趣味:
ギター、ラジコンヨット、仕事
自己紹介:
30歳にて広告代理店を退社し独立。以降、四半世紀余り広告制作会社を営む。モットーは、仕事も遊びも楽しくマジメに!
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